一般信用取引

制度信用銘柄以外の上場銘柄を対象とする取引のこと。上場廃止基準に該当する銘柄は対象外である。信用取引には、一般信用取引のほかに、制度信用取引や店頭登録銘柄の信用取引など、大きく分けて合わせて3種類ある。
一般信用取引は、顧客と証券会社との間で、金利、品貸料、弁済期限などの取引条件を自由に決めることができる取引で、1998年から導入されている。証券会社は、一般信用取引に必要な資金や株式を、社内で調整(担保として預かっている資金や株式を充てる)、または貸株市場から調達し、証券金融会社からの調達は行っていない。
日本では証券会社に信用取引用の口座を開設する必要があり、証券会社による審査を受ける必要がある。
信用取引には「信用買い」と「信用売り」の2つがある。「信用買い」の場合、半年以内に証券会社が立て替えた資金を払い戻す必要があり、通常の株取引に比べ、よりハイリスク・ハイリターンである。「信用売り」の際には借りた株を売ることになるので、この場合も半年以内に同じ株を市場で買い戻し、証券会社に戻す必要がある。 また、信用取引の利点は大きく2つあり、「レバレッジ効果」と「空売り」ができることが挙げられる。
これらの利点により、現物取引に比べ、より高い割合での利益をあげることが出来、株価が下落しているときでも利益を得ることができる。しかし、その分下げ幅も大きくなるので注意が必要である。