割安感

ある上場企業の株価が、企業の資産価値や収益性から見ると、割安であると判断されること。「割安感が広がる」、「割安感が薄らぐ」というように使われ、割安感が出てくると買いが集まって株価が上昇し、反対に株価がある程度上昇すると割安感が薄らいで株価の上昇が足踏みする傾向にある。
株価を割安と判断する厳密な基準はないが、目安としてPER(株価収益率)やPBR(株価純資産倍率)などが用いられ、PERが15倍以下、またはPBRが1倍以下であれば割安とされる。特にPBRが1倍を下回ると、計算上ではその時点で会社を解散すれば、株価以上の現金が手に入る状態となる。株価上昇時にはPERで割安感が判断され、株価下落時にはPBRで割安感が判断される。
具体的には、海外の市場での株価下落の影響を受けて、業績に関係なく株価が下がりすぎた場合などに、割安感が生まれる。また、「東京株に割安感」というように一つの企業の株価だけでなく、市場全体の株価が割安であると判断されることもある。