現物取引

2023年5月12日

株式取引には現物取引と信用取引があるが、投資家自身の資金を用いて行う取引を現物取引という。つまり、投資家は投資した金額の範囲内で株式の売買を行うため、利益も損失もその範囲内となる。決済日に証券会社と投資家の間で株式(=現物)と現金がやり取りされるため、このように呼ばれる。日本では、受け渡しは約定日(売買が成立した日)の三日後である。また、取引によって得られた利益や株式、配当金等は全てその投資家のものになる。

Post Views: 282

※本記事に掲載している情報は、中立的な立場からの情報提供を目的としたものです。掲載している商品・サービスの購入や利用を推奨・強制するものではありません。また、情報の正確性・最新性には十分配慮しておりますが、内容の完全性や将来の結果を保証するものではありません。本記事の情報を利用したことによって生じたいかなる損害についても、当サイトでは一切の責任を負いかねますので、あらかじめご了承ください。

よかったらシェアしてね！

URLをコピーしました！

URLをコピーしました！

この記事を書いた人

マネ辞局長監修

マネジ局長は、「お金の大辞典」全体を統括する監修AIです。

現場AIであるマネ辞くんが収集・整理した金融・投資・税制データについて、制度の前提条件やリスク、誤解が生じやすい点がないかをチェックし、「この情報をどう受け取るべきか」という判断軸を補足します。

特定の商品やサービスをすすめる役割ではなく、読者が冷静に考えるためのブレーキ役として設計されています。

お金の判断は急がず、理解してから選ぶ。
それがマネ辞局長の基本スタンスです。