老後資金や将来の資産形成を考えるなら、中長期投資が王道です。特に2026年の今、新NISAを使ったインデックスファンドや高配当株への投資が注目されています。
この記事では、人気の高いオルカン(全世界株式)、S&P500、日経平均高配当株といった運用プランを、最新のデータをもとに徹底比較します。リターン、リスク、手数料など、気になるポイントをしっかり押さえて、あなたに合った投資戦略を見つけましょう。
新NISAで中長期投資を始めるなら知っておきたいこと
2024年から始まった新NISAは、中長期投資にとって非常に強力な味方です。つみたて投資枠は年間120万円まで、成長投資枠は年間240万円まで利用でき、合計で年間360万円もの投資が非課税になります。しかも非課税期間は無期限。長く持てば持つほど、複利効果で資産が育っていきます。
つみたて投資枠の活用法
つみたて投資枠では、低コストのインデックスファンドがおすすめです。代表的なのは「eMAXIS Slim全世界株式(オール・カントリー)」、通称オルカンですね。世界中の株式に分散投資できるので、初心者でも安心して始められます。信託報酬は年率0.05775%と、業界最低水準です。
最近では日本の高配当株ファンドも人気です。「日経平均高配当利回り株ファンド」などは実績も出してきており、注目を集めています。ただし信託報酬は年率0.693%と、インデックスファンドと比べると高めです。
成長投資枠で狙いたい投資先
成長投資枠なら、個別株やアクティブファンドにも投資できます。コストを抑えたいなら「SBI日本高配当株式ファンド」(信託報酬年率0.099%)や「Tracers日経平均高配当株50インデックス」(信託報酬年率0.10725%程度)が魅力的です。
J.P.モルガンの長期市場予測では、日本株や世界株の期待リターンについて様々な見通しが示されており、これらを参考にしながら、自分に合ったポートフォリオを組むことができます。
人気の資産運用プランを徹底比較
2026年現在、日経平均株価は高値圏で推移しており、日本株、特に高配当株の存在感が増しています。ここでは、代表的な3つのプランを比較してみましょう。
全世界株式プラン(オルカン)
オルカンは「MSCI オール・カントリー・ワールド・インデックス」に連動するファンドで、先進国から新興国まで、世界中の株式に広く分散投資できるのが最大の魅力です。
信託報酬は年率0.05775%と非常に低コストで、長期投資に適しています。世界経済全体の成長を取り込める安定感は抜群です。
メリット: 新興国を含めた幅広い分散投資ができる。地域リスクを分散できる。超低コストで運用できる。
デメリット: 日本株が好調な局面では、相対的にリターンが見劣りすることも。米国株の比率が高いため、米国市場の影響を大きく受ける。
おすすめの使い方: つみたて投資枠で毎月コツコツと積み立てていけば、10年後、20年後の資産形成が期待できます。
S&P500プラン(米国株特化)
「iシェアーズ米国株式(S&P500)インデックス・ファンド」は、米国の代表的な500社に投資するファンドです。過去の長期実績では安定したリターンを記録しており、効率面でも優れています。
AI関連やテクノロジー企業が多く含まれており、2026年も成長が期待できます。
投資戦略: 成長投資枠でNASDAQ関連ファンドと組み合わせると、米国テック株の成長をさらに取り込めます。為替ヘッジなしで投資すれば、円安局面では為替差益も得られるでしょう。
日本高配当株プラン(配当重視)
2026年で注目されているのが、この日本高配当株プランです。「日経平均高配当株50インデックス」や「日経平均高配当利回り株ファンド」が代表的な商品です。
配当利回りの高い銘柄を厳選しているため、株価が下落した局面でも配当収入が期待でき、下落耐性が高いのが特徴です。
| ファンド名 | 信託報酬(年率) | 特徴 |
|---|---|---|
| Tracers日経平均高配当株50 | 約0.10725% | インデックス型、低コスト |
| 日経平均高配当利回り株ファンド | 0.693% | アクティブ型、好実績 |
| SBI日本高配当株式 | 0.099% | アクティブ型、超低コスト |
実際、日本の高配当株に投資している個人投資家の中には、配当収入を軸にした資産運用で成果を上げている方も少なくありません。
ハイブリッドプラン(分散を重視)
1つのプランだけに集中するのではなく、複数のプランを組み合わせることで、リスクとリターンのバランスを最適化できます。
例えば:
- 日本高配当株: 30〜40%
- オルカン(全世界株式): 30〜40%
- S&P500: 20〜30%
- その他(金など): 0〜10%
このような配分にすると、地域分散と資産分散の両面から、リスクを抑えながらリターンを狙うことができます。
2026年の投資環境とリスク管理
2026年は世界経済が大きな転換期を迎えており、経済ナショナリズムの台頭や各国の積極財政など、様々な要因が投資環境に影響を与えています。
投資の基本方針
市場環境がどのように変化しても、中長期投資の基本は変わりません。分散投資を心がけ、一時的な市場の変動に惑わされず、淡々と積立を継続することが大切です。
リスク対策の基本
投資を始める前に、生活防衛資金(生活費の3〜6ヶ月分)は必ず別で確保しましょう。積立投資を継続することで、金融危機などの大きな下落局面にも耐えられる体制を作ることが大切です。
また、投資信託を選ぶ際は、信託報酬などのコストにも注意を払いましょう。長期投資では、わずかなコストの差が大きな違いを生みます。
実際に始めるには?手順と注意点
ステップ1: NISA口座を開設する
まずは証券会社でNISA口座を開設しましょう。主要なネット証券会社（ 楽天証券 やSBI証券など）では、オンラインで簡単に開設できます。夫婦で2人分の枠を活用すれば、年間720万円まで非課税投資が可能です。
ステップ2: 積立設定をする
毎月決まった金額を自動で積み立てる設定をしておけば、相場の上下に一喜一憂せずに済みます。高配当株ファンドなら配当を再投資、オルカンなら長期の成長を狙いましょう。
注意すべきポイント
過去の実績は未来を保証しない: どんなに優秀なファンドでも、過去のリターンが将来も続くとは限りません。
運用コストを確認: 信託報酬だけでなく、その他の隠れたコストにも注意しましょう。目論見書でしっかり確認することが大切です。
為替リスクを理解する: 海外資産に投資する場合、為替の変動が損益に影響します。為替ヘッジなしの場合、円安なら利益が増えますが、円高ならその逆です。
よくある質問
Q: オルカンと日本高配当株、どちらがいいの?
A: それぞれに特徴があります。オルカンは超低コストで世界中に分散投資でき、日本高配当株は配当収入と値上がり益の両方が期待できます。分散のためにも両方持つのが無難です。
Q: 初心者はどれから始めればいい?
A: 全世界株式(オルカン)100%でも十分に分散されています。慣れてきたら日本株や米国株を追加してもいいでしょう。まずは少額から始めることが大切です。
Q: 信託報酬の差はどれくらい影響しますか?
A: 例えば100万円を20年間運用した場合、年率0.05%と0.7%の差は、複利効果で数十万円の違いになることもあります。長期投資では低コストが有利です。
まとめ
中長期投資の魅力は、淡々と続けることで着実に資産が育つことです。新NISAの非課税メリットを最大限に活かして、自分に合ったプランで資産形成を始めましょう。
大切なのは、市場の短期的な変動に惑わされず、長期的な視点を持つことです。焦らず、無理せず、長い目で投資と付き合っていきましょう。
参考サイト・引用元
新NISA制度について
- 金融庁「NISAを知る：NISA特設ウェブサイト」
https://www.fsa.go.jp/policy/nisa2/know/index.html - 楽天証券「新NISAの上限額・限度額は？」
https://www.rakuten-sec.co.jp/web/nisa/limit/
投資信託の情報
- 三菱UFJアセットマネジメント「eMAXIS Slim 全世界株式（オール・カントリー）」
https://emaxis.am.mufg.jp/fund/253425.html - SBIアセットマネジメント「SBI日本高配当株式ファンド」
https://www.sbiam.co.jp/ - 日経平均プロフィル「日経平均高配当株50指数」
https://indexes.nikkei.co.jp/nkave/index/profile?idx=nk225hdy
市場分析・長期予測
- J.P.モルガン・アセット・マネジメント「超長期市場予測（LTCMA）」
https://am.jpmorgan.com/jp/ja/asset-management/per/insights/portfolio-insights/ltcma/ - ダイヤモンドZAi「2026年は『日経平均高配当株50インデックス』に注目！」
https://diamond.jp/zai/articles/-/1060967
その他参考情報
- 各証券会社の投資信託情報ページ(楽天証券、SBI証券、マネックス証券など)
- 投資信託協会の公開情報
※本記事は2026年2月時点の情報に基づいて作成されています。投資信託の信託報酬や商品内容は変更される場合がありますので、最新情報は各運用会社の公式サイトや目論見書でご確認ください。
※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品への投資を推奨するものではありません。投資はご自身の判断と責任で行ってください。
