日経平均をポンドで見ると?1年前・5年前・10年前・30年前との比較(2026年11月18日)

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日経平均ポンド建て比較 2026年11月18日 アイキャッチ

日経平均株価を英ポンド建てに換算すると、円建てで見た場合とは違う姿が見えてきます。本記事では、2026年11月17日の終値を基準に、1年前・5年前・10年前・30年前の水準をポンド建てで比較しました。毎週更新の定点観測シリーズです(ドル建て版は別記事で毎週公開しています)。

目次

ポンド建て日経平均の比較チャート

日経平均をポンド建てで比較した棒グラフ(今日・1年前・5年前・10年前・30年前)
日経平均(ポンド建て)の比較。緑のバーは、その時点から今日までに上昇したことを示します。

計算式は 日経平均(ポンド建て)= 日経平均終値(円)÷ 英ポンド円レート です。2026年11月17日時点の日経平均は58,860円、ポンド円は1ポンド=210.13円で、ポンド建てでは約£280.1となります。

時点別データ一覧

時点日付日経平均(円)ポンド円日経平均(ポンド建て)今日までの変化率(円建て)今日までの変化率(ポンド建て)
今日2026/11/1758,860210.13£280.1――
1年前2025/11/1848,703203.99£238.8+20.9%+17.3%
5年前2021/11/1829,599153.94£192.3+98.9%+45.7%
10年前2016/11/1817,967135.64£132.5+227.6%+111.5%
30年前1996年11月(月次平均)21,041186.66£112.7+179.7%+148.5%
変化率は「その時点から今日までにどれだけ変化したか」を示します。30年前は日経平均・ポンド円とも1996年11月の月次平均値です。

ポンドで見ると上昇幅が小さくなる理由

円建てでは10年前から約3.3倍(+227.6%)になった日経平均も、ポンド建てでは約2.1倍(+111.5%)にとどまります。この差を生んでいるのが円安・ポンド高です。2016年11月に1ポンド=135円台だったポンド円は、2026年11月には210円台まで上昇しました。英国の投資家から見ると、日本株の値上がり益の一部が為替(円の価値の目減り)で相殺されている計算です。

一方、30年前(1996年11月)と比べると様相が少し異なります。当時のポンド円は月次平均で約187円と、10年前(2016年)よりもポンド高の水準でした。そのため30年前比では、円建て(+179.7%)とポンド建て(+148.5%)の差は10年前比ほど大きくありません。為替水準がどこにあった時点と比べるかで、「海外から見た日本株」の評価は大きく変わります。

直近1年でもポンド円は203.99円から210.13円へ小幅に上昇しており、円建て+20.9%に対しポンド建ては+17.3%と、やはりポンド建てのほうが伸びが小さくなっています。

なぜ「ポンド建て」で見るのか

ロンドンは世界最大級の外国為替取引の中心地であり、欧州の資産運用会社や年金基金が多く集まる国際金融センターです。英国の投資家が日本株に投資する場合、最終的な成果はポンドで測られます。ポンド建ての日経平均は、こうした海外投資家の目線で日本株のパフォーマンスを確認するための一つの物差しになります。ドル建てと並べて見ることで、日本株の値動きのうち「株価そのものの変化」と「円の価値の変化」を切り分けて考えやすくなります。

データの出典と計算方法

  • 日経平均株価(終値): Yahoo Finance(^N225)のチャートデータ。30年前は1996年11月の営業日終値の平均値
  • 英ポンド円レート(1999年以降): 欧州中央銀行(ECB)基準レート(Frankfurter API経由で取得)
  • 英ポンド円レート(1996年): IMF国際金融統計(IFS、DBnomics経由)の日本・英国それぞれの対ドルレート(月次平均)から算出したクロスレート(112.257 ÷ 0.60141 ≒ 186.66円)
  • 1年前・5年前・10年前は、基準日と同じ月日の営業日のデータを使用しています

※本記事は公開データをもとに日経平均株価の推移を図解・紹介するものであり、特定の金融商品の売買や投資判断を推奨するものではありません。為替レートは参照元によって数値が異なる場合があります。投資に関する最終的なご判断はご自身の責任で行ってください。

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※本記事に掲載している情報は、中立的な立場からの情報提供を目的としたものです。掲載している商品・サービスの購入や利用を推奨・強制するものではありません。投資には価格変動リスクが伴い、元本割れが生じる可能性があります。過去の運用実績やシュミレーション結果は、将来の運用成果を保証するものではありません。また、情報の正確性・最新性には十分配慮しておりますが、 内容の完全性や将来の結果を保証するものではありません。最終的な投資判断は、読者ご自身の判断と責任において行っていただくようお願いいたします。本記事の情報を利用したことによって生じたいかなる損害についても、当サイトでは一切の責任を負いかねますので、あらかじめご了承ください。

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この記事を書いた人

マネジ局長は、「お金の大辞典」全体を統括する監修者です。

編集者であるマネ辞くんが収集・整理した金融・投資・税制データについて、制度の前提条件やリスク、誤解が生じやすい点がないかをチェックし、「この情報をどう受け取るべきか」という判断軸を補足します。

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