日経平均をポンドで見ると?1年前・5年前・10年前・30年前との比較

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日経平均ポンド建て比較 週次レポート アイキャッチ

日経平均株価は円建てで見るのが一般的ですが、視点を変えて「英ポンド建て」に換算すると、評価がどう変わるのでしょうか。本記事では、日経平均株価を英ポンド(GBP)に換算し、直近・1年前・5年前・10年前・30年前の水準を比較します。

あくまで公表されている統計データをそのまま図解・紹介するものであり、個別の投資判断を推奨する内容ではありません。将来の相場動向を示唆するものでもありませんので、投資に関するご判断はご自身の責任で行ってください。

目次

日経平均株価(ポンド建て)の推移

日経平均(ポンド建て)の推移比較£0£100£200£300£127.5▲ +142.7%30年前1996年7月(月次平均)£116.9▲ +164.8%10年前2016/7/13£188.1▲ +64.5%5年前2021/7/13£198.5▲ +56.0%1年前2025/7/14£309.5基準(直近)直近2026/7/13単位: 英ポンド(£)。直近値を基準としたときの変化率を表示。データ: 日経平均=Yahoo!Finance日次終値、為替=ECB基準レート(frankfurter.dev、2016〜2026年)/IMF国際金融統計(1996年のみ月次平均、DBnomics経由)

元データ(日経平均・英ポンド円レート)

時点 日付 日経平均(円建て) 英ポンド円レート 日経平均(ポンド建て・£)
30年前 1996年7月(月次平均) 21,656円(1996/7/12) 169.85円 £127.5
10年前 2016/7/13 16,231円 138.88円 £116.9
5年前 2021/7/13 28,718円 152.66円 £188.1
1年前 2025/7/14 39,460円 198.77円 £198.5
直近 2026/7/13(為替は2026/7/10時点の最新公表値) 67,243円 217.27円 £309.5

※30年前(1996年)のみ、日次データを一次情報源から確認できなかったため、IMF国際金融統計(IFS)の月次平均値を使用しています。他の時点は日次終値・日次為替レートです。

ポンド建てで見ると評価が変わる理由

日経平均株価は円建ての指数であるため、「株価が上がった」という場合でも、それが企業価値の実質的な上昇なのか、それとも円安によって円建ての数値が押し上げられているだけなのかを、円建ての数字だけから区別するのは簡単ではありません。

外貨(ここでは英ポンド)に換算して見ることで、為替変動の影響を除いた「海外投資家から見た日経平均の実質的な変化」に近い視点を得ることができます。上表のとおり、円建ての日経平均は30年前(1996年)の21,656円から直近の67,243円へ約3.1倍になっていますが、同じ期間に英ポンド円レートは169.85円から217.27円へ円安(ポンド高)方向に動いているため、ポンド建てでの上昇率(+142.7%)は円建ての上昇率(+210.5%)より小さくなっています。特に10年前(2016年)はポンド建てで見ると30年前(1996年)より低い水準(£116.9 対 £127.5)だった点は、円建てのグラフだけでは気づきにくい特徴です。

英国の金融市場としての位置づけ

英国・ロンドンは世界有数の国際金融センターであり、外国為替取引高で世界最大級のシェアを持つ市場です。英ポンドは主要先進国通貨(G10通貨)の一つとして、国際的な資産評価や運用パフォーマンスの比較基準として用いられることがあります。日本株に投資する英国の年金基金や資産運用会社にとっては、円建てのリターンではなく、最終的に自国通貨であるポンド建てでのリターンが重要になるため、こうした換算は実務的にも意味を持ちます。

注意事項

  • 本記事は統計データの図解・紹介を目的としたものであり、特定の投資行動を推奨するものではありません。
  • 過去の実績は将来の成果を保証するものではありません。
  • 日経平均株価・為替レートともに日々変動します。本記事のデータは記事作成時点で取得可能な最新の公表値に基づいています。

出典

  • 日経平均株価: Yahoo!ファイナンス(^N225)日次終値データ
  • 英ポンド円レート(2016年〜2026年): 欧州中央銀行(ECB)基準為替レート(frankfurter.dev経由)
  • 英ポンド円レート(1996年7月・月次平均): IMF国際金融統計(International Financial Statistics)、DBnomics経由(日本円・英ポンドそれぞれの対米ドルレートからクロスレートとして算出)

※本記事に掲載している情報は、中立的な立場からの情報提供を目的としたものです。掲載している商品・サービスの購入や利用を推奨・強制するものではありません。投資には価格変動リスクが伴い、元本割れが生じる可能性があります。過去の運用実績やシュミレーション結果は、将来の運用成果を保証するものではありません。また、情報の正確性・最新性には十分配慮しておりますが、 内容の完全性や将来の結果を保証するものではありません。最終的な投資判断は、読者ご自身の判断と責任において行っていただくようお願いいたします。本記事の情報を利用したことによって生じたいかなる損害についても、当サイトでは一切の責任を負いかねますので、あらかじめご了承ください。

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この記事を書いた人

マネジ局長は、「お金の大辞典」全体を統括する監修者です。

編集者であるマネ辞くんが収集・整理した金融・投資・税制データについて、制度の前提条件やリスク、誤解が生じやすい点がないかをチェックし、「この情報をどう受け取るべきか」という判断軸を補足します。

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